HOME>イチオシ情報>省エネ対策でビルの管理費の負担を軽減!【省エネにするメリット】

ビルを省エネにしよう

ビルの省エネに目を向けることで、エネルギーの消費量を削減するとともに、関連する設備の維持管理費を抑えコスト低減に寄与します。省エネを行うなら、時間帯によって適切な省エネ対策を選択的に実施すると効率的です。
例えば、夏季の始業時はビル全体でエアコンのスイッチを一斉に入れるため、電力消費量が増加する傾向にある点に目をつけます。つまり窓のブラインドを閉めて朝日による温度上昇を抑える工夫をすると部屋の温度上昇を抑え、エアコンの稼働時間を短くすることが可能となります。また、昼休みの照明をオフにしたり、残業時のエアコンを送風に切り替えたりするなど工夫することで省エネ対策の一環として有効です。休日や夜間エレベータの稼働数を減らす、不要な電気機器のスイッチをオフにするなど、きめ細かく対応することで省エネ効果を得ることが可能です。

ビルの省エネに関する疑問集

総合的な省エネを実施するためには?

照明のオフだけでなく、燃料や熱など総合的に判断することが大切です。

従業員の意識向上にはどうすればよいか?

省エネ効果の実際の数値を見える化することで、意識向上を図ると良いでしょう。見える化していくためのサービスを提供しているところがあるので、確認してみるといいです。また、こういったサービスを行うところは、空調や照明などをすべて一緒に管理できるようにしてくれることもあります。

組織的にエネを行うにはどうすれば良いか?

省エネ診断を専門の業者に依頼して、効率的な電力節約の方法をアドバイスしてもらいましょう。

建築物のエネルギー削減

ビル

環境先進国を自任しているだけに今後とも温室効果ガス削減のため新たな省エネ対策の実行を迫られています。そこで、COP3京都会議で京都議定書が採択された1997年以降、官民挙げて省エネ対策を実行してきましたが、住宅やビル等の建築物だけがエネルギー消費量を削減できていません。

基準レベル義務化の強化

このため、従来の省エネ法に代わって2016年に施行された建築物省エネ法により住宅とともにビルはエネルギー消費量の基準レベル義務化が強化されています。しかも、省エネ性能が基準に適合していることを売買契約書や賃貸借契約書の書面、及び、広告や宣伝等の際、マークやラベルで表示することが可能になっています。この措置により、住宅やビルの購入者や入居者が住宅やビルを購入したり、賃貸する際に省エネ性能の高い建築物を選べるわけです。

法律に盛り込まれた仕掛け

従って、新築ビルには初期コストがかかっても建築物省エネ法に沿って構造躯体や空調、照明設備等に省エネ最新技術を導入したくなるドライビングフォースがかかります。こうして、エネルギーの効率的な利用促進を後押しする仕掛けがこの法律に盛り込まれていることになります。一方、既設の住宅やビルについても国や自治体の審査で省エネ性能が基準を満たしていると認められれば認定マークの表示ができるので差別化に役立つわけです。このため、建築物省エネ法は既設の住宅やビルに対して省エネを目的とする改修工事を行うきっかけ作りに役立っています。

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